日本国土開発

検知スコア0.605で中程度。最大の特徴は出来高Zスコア10.26σという極めて異常な売買代金急増（13.29億円）。20日高値ブレイクは未達だが、SMA5>SMA20で短期上昇トレンド確認。引け足の強さ0.52は中立。シグナルの信頼性は出来高異常に依存し、それが持続するか注視が必要。

直近は610円で終値。3月中旬から580円前後で推移していた水準から、4月に入り上昇局面。当日は高値630円まで伸びたが引け値610円で中位。SMA5上昇継続でショートタームの上昇ラインは機能。ただし20日高値ブレイク未達で、中期的な抵抗帯（620〜640円）が厚く立ちはだかる状況。短期的なボラティリティ拡大が顕著。

直近の重要サポートは603〜608円圏（直近数営業日の下値）。3月下旬の安値557〜570円も中期的目安。テクニカル根拠に基づくと、603円前後の下抜けが損切り水準として意識される可能性が高い。SMA20（約605円付近推定）も重要な防衛ライン。

• ▸出来高の継続性確認：本日の異常売買代金（13.29億円）が翌日以降も継続するか。通常値（3〜4億円程度）への急落は勢い喪失の信号。
• ▸620〜640円の抵抗帯突破の可否：20日高値ブレイク達成による中期トレンド転換確認が重要な分岐点。
• ▸建設業セクターの相場環境変化：金利動向や大型プロジェクト関連ニュースなど、業種全体の動きが個別銘柄の継続性を左右する要因。